6割以上がリモートワーク導入を発表した企業に対して印象が良くなったと回答

株式会社ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施した『リモートワークに関する実態調査』の結果を発表した。

リモートワークの経験がある人の割合は21.0％で、業種別にでは「マスコミ・広告・デザイン」が最も多く（50.0％）、次いで「環境・エネルギー」（41.7％）、「IT・通信・インターネット」（37.3％）でした。

リモートワークに「賛成」する人は50.3％、「反対」する人は6.4％、「どちらとも言えない」と答えた人は39.7％でした。賛成する人に理由を聞いたところ、「通勤時間の短縮」が最も多く（63.9％）、次いで「通勤に伴う費用の削減」（48.1%）、「ストレスの軽減」（47.1%）でした。

リモートワークに反対する人に理由を聞いたところ、最も多く人から挙がったのは「業務実態の管理がしづらい」（43.4％）、次いで「コミュニケーションがしづらい」（35.8％）、「リモートワークのための部屋や通信機器など、環境がない」（30.2％）。

社会的な情勢の変化といった理由により、「緊急時にリモートワーク」となることについて、「賛成」する人は69.3％、「どちらとも言えない」人は26.5％、「反対」する人は2.3％でした。

直近3カ月の間に、「緊急時対応として、リモートワークを導入、または推奨を発表した」企業を「知っている」人は43.7％でした。そのうち、62.9％の人が導入企業に対する「印象が良くなった」と回答しました※1。一方、「どちらとも言えない」と答えた人は35.5％でした。

調査名：『リモートワークに関する実態調査』

調査期間：3月23日（月）～3月27日（金）

調査対象：会社員である20歳から59歳の男女1,065名

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