在宅ワーク(リモート業務)8割が「肯定的」と回答

キャリアや転職に特化した匿名相談サービス『JobQ』は、登録会員への緊急事態宣言後の働き方アンケートを実施し結果を発表した。

緊急事態宣言後、1,446名中1,162名の8割が働き方に変化があったと回答。

出勤していた時に比べて仕事の効率等メリットが大きかった、やや大きかったと回答したのは約5割で、出勤したときに比べて仕事の効率等メリットが少なかった、やや少なかったと回答したのは全体の約2割となった。

在宅ワークを通してメリットが大きかった、やや大きかったと考える理由は会社までの交通費がかからないと全体の3割弱が回答。

朝の時間に余裕ができたと回答する人が全体の6割を占め、最も在宅ワークを通してメリットが大きかった、やや大きかったと考える理由となりました。

ライフスタイルの幅が広がった、睡眠時間が増えたと答える人が全体の4割を占めました。

在宅ワークを通してメリットが少なかった、やや少なかったと考える理由は、コミュニケーションが取りにくいため、業務に支障が出ると答えた人が全体の3割弱を占めました。

業務内容のキャッチアップが難しい、在宅ワークの環境が整っていないと感じる人が全体の2割弱を占めました。

また、孤独を感じる人が全体の2割を占め、家族や同棲者のトラブルが増加している例がみられました。

緊急事態宣言中、在宅ワーク(リモート業務)推奨に関しては、8割弱が肯定的、やや肯定的と回答。否定的、やや否定的と回答したのは全体の4%でした。

緊急事態宣言中、会社が新たに購入した仕事用品は、ノートパソコンが全体の2割を占め、在宅ワーク（リモート業務）に備えた対策を会社が行っていたと考察することができる。

また、オンラインサービスを提供する会社も2割未満見られました。

在宅ワーク(リモート業務)中、会議の行い方では、オンラインサービスを使って行っていたと全体の7割が回答しました。極力会議をおこなわなかったと答えた人は全体の約2割でした。

緊急事態宣言後、希望する働き方のスタイルでは、永続的に、在宅ワーク（リモート業務）を行いたいと回答した人が全体の2割を占めました。

週に数回出勤して、基本的には在宅ワーク（リモート業務）を行いたいと回答した人が全体の3割。

基本的に出勤したい、または週に数回在宅ワーク（リモート業務）をおこない出勤ベースが希望と回答した人は全体の2割強でした。

実施期間：2020年6月10日〜2020年6月15日

実施対象：JobQユーザー1,687名

調査概要：緊急事態宣言解除後の働き方に関するアンケート

株式会社ライボ　https://laibo.jphttps://laibo.jp

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